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我が家の貯蓄は平均以上or以下?年代別の平均貯蓄額をチェック!

2022年5月20日 金曜日

人生100年時代の到来が叫ばれる昨今。

メディアでは老後資金が2,000万円にのぼるという「老後2,000万円問題」が盛んに取り上げられているため、将来に不安を覚えている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、年代別の平均貯蓄額をご紹介しています。

貯蓄の内訳や、上手に貯蓄するための秘訣もあわせて解説していますので、貯蓄に興味のある方はぜひ最後までご覧ください。

年代別の貯蓄額平均

金融広報中央委員会が発表している「家計の金融行動に関する世論調査(2020年)」によると、年代別の貯蓄額平均・中央値・貯蓄ゼロ率は以下のとおりです。

平均値は一部の極端な層に引っ張られてしまいがちですので、中央値(※)を参考にするといいでしょう。

※:データを小さい順に並べた際、全体のちょうど中央に位置する値のこと。

▼単身世帯

単身世帯貯蓄額平均中央値貯蓄ゼロ率
20代113万円8万円43.2%
30代327万円70万円31.1%
40代666万円40万円35.5%
50代924万円30万円41.0%
60代1,305万円300万円29.4%

▼二人以上世帯

二人以上世帯貯蓄額平均中央値貯蓄ゼロ率
20代292万円135万円16.0%
30代591万円400万円8.2%
40代1,012万円520万円13.5%
50代1,684万円800万円13.3%
60代1,745万円875万円18.3%

当然といえば当然ですが、二人以上世帯のほうが単身世帯よりも多く貯蓄しているという結果に。

  • 共働き世帯は世帯収入が多いため貯蓄に回しやすい
  • 「家族がいる」という意識が浪費の抑制に繋がっている
  • 夫婦二人分の老後費用を貯蓄しなければならないという意識がある
  • 子供の養育費を貯蓄しなければならないという意識がある

などの理由から、二人以上世帯のほうが貯蓄が多くなっていると想定されます。

とはいえ、貯蓄額(中央値)は全年代を通じて1,000万円を下回っており、老後を目前に控えた60代でも875万円に留まっています。

「老後2,000万円問題」自体は広く認知されるようになりましたが、実際に十分備えられている世帯はそう多くないことが分かります。

貯蓄(金融資産)の内訳をチェック

続いて、貯蓄の内訳をチェックしていきましょう。

二人以上世帯の貯蓄の内訳は、以下のようになっています。

※金融資産を保有していない世帯を含む。

■金融資産保有額平均:1,436万円

▼内訳

  • 預貯金:678万円(47.2%)
    • うち定期性預貯金:435万円
  • 有価証券:287万円(20.0%)
    • うち株式:152万円
    • うち投資信託:96万円
    • うち債券:39万円
  • 生命保険:280万円(19.5%)
  • 個人年金保険:94万円(6.5%)
  • 損害保険:41万円(2.9%)
  • 財形貯蓄:41万円(2.9%)
  • その他金融商品:8万円(0.6%)
  • 金銭信託:6万円(0.4%)

株式や投資信託といった金融商品は全体の20%に留まり、半数近くが預貯金となっています。

預貯金の6割以上は定期性預貯金で、普通預金よりは金利が高く設定されていますが、とはいえ「超低金利時代」といわれる現代においてはそれも微々たるもの。

つまり、金融資産自体は1,436万円も保有しながら、その半数近くが運用にも回されることなく、ほぼほぼ眠っている状態であると言えるのです。

上手に貯蓄するためには?

「貯蓄=収入-支出」と考えると、貯蓄を増やす行動としては、

  • 収入を増やす
  • 支出を減らす

の2パターンが考えられます。

その際、多くの人が「支出を減らす」ことに注目しますが、実は、貯蓄を増やすためにより大切となるのは「収入を増やす」こと。

コツコツと節約したり家計簿をつけることも大切ではありますが、収入を増やしたほうが、より効率的に貯蓄を増やすことが可能です。

収入を増やす手段としては副業やポイ活、フリマの活用などが挙げられますが、手間や効率を考えると不動産投資がおすすめです。

不動産投資であれば、

  • 運用にかかる手間が少ない
  • ミドルリスク・ミドルリターンの安定した資産運用が可能
  • 節税対策としても利用できる
  • 少ない自己資金でも始めることができる
  • インフレリスクに強い

などのメリットがあるため、忙しいサラリーマンや主婦の方でも取り組みやすいですよ。

まとめ

平均寿命が延びるにつれ、年々長くなっていく老後期間。

仕事や子育てから開放され、自由でゆったりとした時間を満喫するためにも、ぜひ今のうちから老後資金を蓄えておきましょう。

不動産投資が、あなたの豊かな老後の支えとなりますことを願っています。